抗生剤乱用は日本だけ!                                       宇多川久美子


風邪を引いて病院に行くと先生から「じゃあ抗生剤出しておきますね~」と言われた経験はないでしょうか。

そんな抗生剤が効かなくなる事態がすぐそこにあります。

 

抗生剤について考えてみましょう。

2002年から5年間、フランスでは毎年、風邪ひきさんが多くなる冬場になると「抗生物質を自動的に飲んではダメ!」「抗生物質を処方されたら、医師に〝本当に必要ですか〟と尋ねましょう」と訴える抗生物質の乱用を戒めるテレビCMが頻繁に流されていました。

スポンサーはフランスの社会保険省。日本の厚労省に相当するお役所です。

「麻薬をやめよう!」というCMなら世界各国で何度も流れたことがありますが、抗生物質をターゲットにしたCMはもちろんこれが初めてです。

 

フランス政府がここまで踏み込んだのは、このまま抗生物質の乱用を放置すれば、将来抗生物質の効かない人が大量に出るだけでなく、新たな耐性菌の出現、院内感染の増大などで、政府が莫大な負担を強いられるという危機感があったからです。

フランスに限らずEU全体で、抗生剤が効かない耐性菌に感染して死亡する人は急増しており、その数はEU全体で毎年2万5000人を超えています。

そのため、これまでごくマイナーな死因だと思われてきた「耐性菌感染死」は一気に重大な社会問題になりました。

 

EUはその対策に15億ユーロ(約2000億円)の支出を余儀なくされています。

そのEUで最も抗生剤の乱用が顕著だったのがフランスでした。風邪をちょっとひいただけで、誰もが当たり前の様に抗生剤を欲しがり、子どもにも平気で飲ませていました。

お医者さんの方も軽い中耳炎から症状の重い肺炎まで、何にでも抗生剤を使うため、フランスはずっと、欧州最大の抗生剤消費国でした。

そこでシラク政権は草の根の意識改革から取り組む必要があるということで、テレビCMを使ったキャンペーンを始めたのです。

目標は5年間で国全体の抗生剤の消費を25%減らすことでしたが、最終的に26・5%減らすことに成功しています。

EUでは、長い間、家畜のエサに混ぜて使われていた抗生剤の使用も2006年に禁止されました。使われていた抗生剤は、テトラサイクリン系、アミノグリコシド系、マクロライド系などで人間に使われているものと同じですから、家畜は耐性菌ができる温床になっていたのです。

 

翻って日本の現状を見るとどうでしょう。

抗生剤の乱用は収まる気配を見せておらず、新潟県の小児科医を対象にした調査では48%が子どもの風邪の治療に抗生剤を使っていると回答しています(『アエラ』2014年10月27日号)。

町のクリニックに行けば、炎症の指標の一つであるCRP(Cタンパク反応性)の数値がちょっと高いというだけで自動的に抗生剤が処方されています。

手術後などに予防目的ということで1週間くらい少量の抗生剤を服用させることも、まだ普通に行なわれています。

これは無意味な投与ですし、耐性菌を生む大きな要因になっているのす。

 

日本では家畜のエサに抗生剤を混ぜて豚、肉牛、ブロイラーを飼育することも、まだ禁止されていません。

EUだけでなく、米国も家畜に対する抗生剤の日常的な使用を禁止する動きが出ているので、数年後には抗生剤入りの飼料を家畜に与える国は、先進国では日本だけになるかもしれません。

抗生剤をエサに混ぜるのは、病気の予防目的もありますが、それ以上に大きいのは「成長促進」が狙いです。

抗生物質をエサに混ぜると、胃や腸の常在菌のうち、悪玉菌が減って栄養の吸収がよくなるのです。

日本では家畜に人間の2倍以上の抗生剤が使われていて、多剤耐性菌を生む温床になっているのが現状です。

 

多剤耐性菌の代表格はMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)ですが、EUの機関の調査では、黄色ブドウ球菌の多剤耐性率はオランダ、スウェーデンが3%以下、ドイツが20%以下、イタリア、ギリシャが30〜40%、イギリスが40〜50%、米国が50%、日本が50以上、という数字が出ています(EARSSの年次報告2008)。

結核菌、肺炎球菌、大腸菌なども高い割合で耐性化しています。

 

前述のように欧州では多剤耐性菌による死者は2万5000人以上。

このうちの5000人は英国です。米国は2万3000人です。

一方、日本では、一部のメディアが約2万人いるのではないかと推計はしていますが、そういう数字の正式発表はありません。

新しい抗生剤が出なくなったのは、製薬会社にとって儲からない商品だから 読者の方の中には「どうせ、新しい抗生剤がどんどん生まれるんだから、多剤耐性菌のことは心配いらない」とお考えの方もいらっしゃると思います。

ひと昔前なら、新しい抗生剤がたくさん生まれていましたから、それでよかったのです。

ところが、21世紀になって新しい抗生剤がなかなか生まれなくなってしまったのです。

1980年代は47 の抗生剤が日本の医薬品市場に登場したのですが、2000年代には10に減少。

今後も当面、増える見込みはありません。

 

新しい抗生剤が開発されない理由

なぜ、このような現象が起きているのでしょう。

答えは非常に単純です。抗生剤は製薬メーカーにとって「儲からない薬」だからです。

儲からない理由は以下の通りです。

①抗生剤の開発には莫大な費用がかかる。

②認可が下りにくい。

③耐性菌ができるので短命。

④抗がん剤などに比べると薬価が安い。

⑤乱用が問題になっており、今後ますます市場が縮小する。

 

製薬メーカーにとって、一番おいしい薬は一生のお付き合いになる薬(降圧剤、コレステロール低下剤、糖尿病治療薬など)、一度使い始めるとなかなか抜けられなくなる薬(精神病の治療薬)、患者さんが多くて高価な薬(抗がん剤、抗リウマチ薬、免疫抑制剤)です。

そのため製薬メーカーはこれらの儲かる薬品に資金と人材を注入しており、抗生剤の開発には消極的なところが多いのです。

こういう場合、いつも頼みの綱になってくれるのは米国ですが、ここも事情は日本と似たり寄ったりです。

最大手のファイザー、ブリストル・マイヤーズ・スクリブ、イーライ・リリーは抗生剤からの撤退を表明。

アボットも開発は続行するが新規抗菌剤の探索は中止しています。

その結果、米国では1983年からの5年間には16の抗生剤が誕生していたのですが、2003年からの5年間は4つに減り、2008年からの5年間は、わずか2つしか生まれませんでした(米国感染症協会の抗菌剤に関する資料)。

現在も2020年までの発売を目指して進行している抗生剤のプロジェクトは10しかないので、毎年1つペースで生まれるかどうか、といったところでしょう。

 

2013年のG8サミット(主要8か国首脳会議)では、抗生剤の開発促進が主要な議題になり、ホスト国イギリスのキャメロン首相が「人類は医療の暗黒時代に逆戻りしつつある」と警告を発しています。

 

欧米に、抗生剤の効かない医療の暗黒時代が来るようならば、日本だけが例外ということはありえません。

国民の一人一人が、抗生剤の乱用と賢い用法を考えないといけない時代が来つつあるのです。

 








          たきがみ博士の想い

 

誰でも、自分の中に伝統がある。自分が経験したすべての過去の累積、それが”いま”のわたし。

過去とは思いだすこと、現在(いま)は過去の必然、そして、未来は想い、選択すること。

いまは、変えられない。

しかし、人には明日があり、未来がある。明日は、こうありたいと想いを持つことができる。

 

すてきな明日に向かって、”これからへの想い”を具体化するJourney、しっかり楽しみたいと思います。

そして、”いま、ここ”を丁寧に活きる。

みずからの人生の軌跡を、すてきな笑顔でみつめるために。

 

旬(ときめき)亭 亭主 たきがみ博士
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