1年間で精神病院を死亡して退院する人の数は約1万8千人。
本来死ぬはずのない精神障害によって何故こうもたくさんの人々が死に至るのでしょう。精神医療における治療の主役は「薬物療法」ですが、この「薬物」が果たしてどのようなものなのかはほとんど知らされていません。
一例を挙げれば、抗うつ剤「パキシル」や同種のSSRI(選択的セロトニン再取り込阻害薬)は現在268万人の日本人に投与されていますが、パキシルの医薬品添付文書にはこの薬を服用することによる自殺企図発現率は6.4倍増加することは同剤に明記されており、また、この薬を服用することによって基礎疾患であるうつ病が悪化するとの記載もあります。
効果がなくて自殺の危険が増す。このようなものを300万人以上の日本人に投与してきたのが精神医学です。
そんな中、今年7月になって、米国では画期的な司法判断が続いています。日本をはじめ、世界で巨額の売上を誇る『抗うつ薬パキシル』や『抗精神病薬リスパダール』等を巡り、違法な販売促進などが認められ、メーカーが巨額の罰金/和解金(グラクソスミスクライン社2400億円、ジョンソンアンドジョンソン1760億円)を支払うことで司法省との合意が進められています。
これは、巨大製薬産業が一部の精神科医と結託し、医師に金銭をばらまいて向精神薬市場を異常に拡大させ、人々の命や健康を犠牲にして不当な利益を得るという、現代精神医療産業のビジネスモデルが目に余るレベルに達し、ついに司法省が制裁に乗り出したことを示しています。
米国では、この数年で大きく状況が変化しています。ハーバード大学精神医学教授、ビーダーマン氏が製薬会社から多額の金銭を受け取り、研究や治験を歪め、根拠のないガイドラインを作成するなどしていたスキャンダルが暴かれたことが大きな契機でした。製薬会社から金銭を受け取る精神科医が情報の隠蔽や捏造によって過剰診断、過剰投薬へと導いていた構図が鮮明となりました。
ようやく反省期へと移行した米国と比較すると、現在の日本は、誤った道を突き進んでいた10年前の米国と全く同じです。
日本の自殺対策のトップ(内閣府自殺対策推進会議座長)は、製薬会社から730万円以上受け取っている精神科医であり、自殺対策を精神科受診促進事業へと歪めています。
様々な研究や統計が、むしろ精神科の治療が患者を自殺へと追い込んでいる事実を示していますが、その事実は無視され、精神科受診者数と向精神薬の売上だけが異様に増え、自殺者は減らない異常事態となっています。
マスコミに登場する精神科医は副作用を過小評価し、重大な事実を伝えません。
そのような精神科医が製薬会社から金を受け取り、他の医師に「啓蒙」することで、薬の過剰処方やそのための過剰診断が広がっています。その歪みが新型うつ流行、医療扶助や傷病手当詐欺という形で表れています。
一方、日本の主要な精神医学会は、製薬会社との金銭関係についての批判をかわすため、急ピッチで利益相反に関する指針作りや情報開示を進めています。日本うつ病学会総会でも、今回から発表者の情報開示が義務付けられています。
とはいえ、日本うつ病学会前理事長が、散々抗うつ薬の安全性を誇張し、重大な副作用はないと宣伝しながら、重大な副作用が発覚するや「当初からわかっていた」と発言した事実は消えません。
多くの患者が二転三転する精神科医の主張に振り回され、悪化させられ、命を奪われてきました。虚偽に虚偽を重ねる精神医療産業の姿勢に対し、患者や家族、遺族らの怒りと不信感は頂点に達しています。
先行する米国で誤りだと証明されたこの精神医療産業のビジネスモデルを、なぜわざわざ日本でさらに展開しようとするのでしょうか。
それとも、米国で下火になりつつある向精神薬市場の中心を日本に置こうとする何らかの思惑があるのでしょうか。
日本人が多数犠牲になってから気付いては取り返しがつきません。
精神医学を知れば知るほど、精神医学に於ける用語は世間一般の定義とは、全く違うということが分かります。
精神医学の実態に則して定義するとこうなります…。
・病人が増えているのではありません。
診断が乱発されているだけのことです。
・治癒が実現されているわけではありません。
治らないから通い続けるのです。
精神科に於ける診断には「根拠」「定義」がありません。つまり本当にその人が病気なのか、病気でないのか、あるいは治ったのか、まだ病気なのか… を判定する客観的な基準が一切ないため、全て医師の主観で行われます。これはうつ病や発達障害、統合失調症などというかなり有名な病名おいても例外はありません。
ですから診断をしている医師でさえ、その診断が正しいのか間違っているのかを判定することもできませんし、第三者がそれを評価することさえ出来ません。
他科に於いても診断の乱発が起きているのも事実ですが、それでも少なくとも統計学的な数値やある程度の客観的診断はなされています。さもないとその人が病気なのかどうかを特定することが出来ません。
しかし精神医学はそのような統計的数値や客観的診断がないばかりか、生化学的な検査手法さえありません。
ですから、そうした背景をもとに精神障害は乱発され、いまや400万人の人がそうした診断を受け、麻薬同等品(向精神薬)を服用させられています。
この根拠のない診断、定義のない病名こそが精神科医を潤している源です。
患者や家族の中には「診断をもらってホッとしました」「診断に道が開けました」などという方もいらっしゃますが、しかし実際にそうした方々がこの先どんどん薬漬けにされたり、全く無意味なケアを受けることとなったり、診断というレッテルによって差別を被ることとなって行っているのです。
「精神医学」とは言いますが、それは全く医学でもなく、科学でもありません。
病名にすがりたい気持ちは分からないでもありませんが、しかしそれは混乱と混沌をいっそう大きくしていくこととなるだけです。
*日本薬物対策協会 講師、市民の人権擁護の会 日本支部 (CCHR JAPAN) 世話役(Incharge)
精神医学や精神科とは治したり癒したりすることが目的ではありません。
精神薬が安全であるとか、安全ではないにしてもうまく使いこなせばよい、というウソを学会や製薬会社はずっと広め続けてきました。
しかも最近は精神薬の異常性と危険性が啓蒙されてくるにつれ、学会や御用精神科医は今までのことに対して何一つ反省もないまま、「精神薬の多剤処方は危険であり慎重に」などという、邪悪さを善意の餡で包んだかのような、それでいて現場は何一つ変わっていないということが繰り返されています。
まず皆さんに知っていただきたいことは、精神医学界も御用精神科医も製薬会社も、すべて確信犯で動いているということです。まさに東電の社長や重役たちと同じなのです。
もともと抗精神病薬の原点であるクロルプロマジンは、寄生虫の駆除剤であり殺虫剤と何ら大差はありません。
そのような物質を改良(改悪)してすべての精神薬は作られたようなものなのです。このような非常に危険かつ依存性が強い、また禁断症状が強い精神薬をやめるのは至難の業です。
私は主にその精神薬をやめるためTokyo DDC(断薬クリニック)で診療していますが、この紙面でもお願いしたいことは自分で調べもせず精神薬をやめてしまうのは、けっしてやってはならないということです。
強い禁断症状で錯乱することも稀ではありません。違法ドラッグをやめるのと同じ意識やモチベーション、知識と家族の協力が必要になるのです。
ここでは当クリニックに飾ってある、精神薬の危険性と異常性に気付き、苦労してやめた人の体験告白(卒業証書のように掲示してあります)を少しご紹介しましょう。やめてきた人の努力と発想の転換と苦労が伝われば幸いです。
「私は一年半前から減薬を始めました。
一日約30錠という状態からのスタートで道のりは遠く、途中何度も気が遠くなりましたが、減薬を進めていくうちに徐々に体調は回復していったので、前向きに頑張れました。
そして無事に断薬してからは薬を服用していた時にあった、イライラや落ち込んだりといった激しい気分の症状が一切なくなり、精神的にも安定してやっと本来の自分を取り戻せたような気がします。」(30代女性)
「薬を飲んでいた時は薬が切れるたびに具合が悪くなっていったのに、薬の害に気付くことができませんでした。
断薬後禁断症状があらわれ、はじめて精神薬の怖さを思い知りました。
断薬には何があっても負けないで前に進むという強い意志でなんとかのぞみました。
今は栄養と運動がいかに大切かを痛感し、自分が口に入れるものをしっかり吟味するくせがつきました。
これからも栄養と運動を第一に頑張っていきたいと思います。」(30代男性)
「自分の薬への知識のなさ、精神病院を信用しきっていた自分に反省です。
自分に起きていた症状で自分自身どうすることもできず、紹介で受診したのですが、本も読まず調べなかったことには反省しきりです。
これからは自分自身で考え調べていきたいです。」(20代男性)
「このたび抗不安薬(安定剤)の断薬をすることができ、人生の再スタートを切ることができました。
断薬をきっかけに現代医学のとんでもない真実、人間が作り出した社会の信じられない真実を次々と知ることになりました。
私たち大人は洗脳され、何の疑問も持たず無関心。断薬はできたもののこの社会で生きていくことに絶望感しかありません。
でもとてつもなく貴重な知を得ることができました。
この経験をどうにかして意味ある形で、なにかを変えるために生かしたいです。」(40代女性)
なぜこのような患者が次々と生み出されるのか、それは元々すべてが間違っているからなのです。